仕事を続けている妊婦が産休までに、どんなことに気をつけて働くとよいか、具体的に説明します。理想は周囲に理解してもらい、職場復帰に繋がりやすい産休を取得することです。そのためには職場の信頼関係が重要です。
妊娠5か月の安定期に入るまでは、妊娠報告を近親者や直近の上司だけに留めている人もいます。そろそろ職場でも周囲への報告を済ませましょう。
もう少ししてからと思って先延ばしにしていると、お腹周りの変化に気付かれて「どうして教えてくれないんだろう、いつまで働けるのか」と、不要な心配をかけてしまいます。
産休をとって職場復帰を気持ちよくするためには、周囲の理解と協力が必要です。誠意を見せるためにも、安定期に入ったら自分の状態を伝えましょう。
特に産休中に仕事を変わってくれる相手や、仕事量を増やしてしまう相手には直接伝えたいです。早めの意思表示が、職場全体を慌てさせることを防ぎます。
いつまで仕事をするのかは、周囲にとって知りたい情報です。
「できる限り」というと会社に貢献しているようにも聞こえますが、結果的に今後の仕事にどうやって介入できるのかが全く伝わっていません。
「妊娠何ヶ月になる何月まで働きます」とはっきり時期を指定してください。それに加えて「できる限り頑張りたい」という気持ちを伝えます。
妊娠するとできないことが沢山あります。以下のことは、職場でもなるべく避けたいです。
細かいことですが、伝えることで産休まで余裕をもって引き継ぎを始めることができます。こうした準備が、産後の職場復帰での人間関係を安定させます。
できないことを伝えると、何もできないように感じてしまいます。一緒にできることや、任せてほしいことを伝えてください。
妊婦だから仕事を減らすだけではなく、妊娠に関係なくできる簡単な作業は、積極的に引きうけるつもりでいましょう。
職場にとって妊娠中の女性が働くことは「どこまで働かせるべきか」と悩むところです。無理をさせて体調を崩してほしくはないものです。だから、できる・できないは信頼関係をつくるためにも必要な報告ポイントです。
妊娠5ヶ月はまだ仕事を頑張ることのできる期間です。産休にはいるまで時間があるように思えますが、妊娠中はいつ体調変化があるのかわかりません。
自分が急に体調を悪くしても周囲が困らないように、1人で抱え込んで仕事を進めないように心掛けてください。
働くことで活用しておきたいのが働く女性に関わる法律です。なかなか利用しないので、安定期のうちに確認しておきたいです。
こうした法律は妊婦が楽をするために活用するのではなく、自分と雇用側の不要なすれ違いを避けるためです。ただし、雇用に関わる法律への理解度や解釈のしかたは雇用主によって異なるようです。
例えば、男女雇用機会均等法では「妊婦検診を受けるための通院休暇」を取得できる権利があります。つまり、仕事をしている女性が、仕事を理由に妊婦検診に行くことができない状況では、この法律のもとに妊婦検診に行くことができるわけです。
でも、急に「今日は妊婦検診に行きたいので午後から休みます」というわけにもいきません。それこそ周囲の協力や信頼関係が崩れてしまいます。
スケジュールや仕事状況を考慮して会社側に申請しても、認められない場合は担当医師に「母性健康管理指導事項連絡カード」の記入をお願いして、雇用主に状況を伝える方法もあります。
法律はあるとはいえ、人間関係を大切にしながら角をたてずに活用したいですね。わからない時は各都道府県労働局に設置してある「女性少年室」や職場で産休経験のある人に相談してみましょう。
妊娠5ヶ月は安定期に入るといっても、妊婦に変わりはありません。今から夫婦で体調が悪くなった場合のこと、産休に入るタイミングなど話しあってください。
自分がいつまで働きたくて、どんなふうに産休を取得したいのか、はっきり伝えておきましょう。その後は育児休業を取りますが、こちらは夫婦で互いに休んで取得することで育休期間を調節することが可能です。
そう考えると、安定期にはいって体調が落ち着いたらパートナーと過ごす時間をつくって、今後のことを2人で考える流れをつくっておくと安心です。
