生命保険を大きく分けると、定期保険、終身保険、養老保険の3つになります。 一概にどの保険がよいかは、その人の優先順位によっても変わります。それぞれ違った長所があるので、自分のニーズに合わせて損のない保険選びをしたいものです。この3つからメインを選んで、足りない部分を付けたす・・・生命保険は自分にぴったりの保障内容をオリジナルで作る事が出来るのです。
平成21年5月、総務省では国勢調査を基に全国の65歳以上の老年人口の割合を出しました。結果、10年前と比べて65歳以上が増加している事が分かりました。ということは、これから老人医療費の受給対象者はどんどん増えます。老人医療費は1割負担で医療機関にかかることができる制度です。
私達が医療費を受け取るとき、一体どれだけ補助がでるのでしょうか。医療費の高い県は、それだけ支払う健康保険料も高くなります。このまま少子化が進んだら、受給対象者が増えて、保険料を支える若い世代が減ってしまうのです。これからは個人でも医療費を準備する時代になるのでしょう。
定期保険は、掛け捨て保険とも呼ばれています。 支払う保険料が低額な為、独身や若い夫婦でも加入しやすい保険です。外食を我慢すれば支払える程度の保険料が最大の魅力です。 その代わり、契約期間を過ぎたら効力は失われるので期間を決める必要があります。 保険料の安い点から、期間を決めて主契約した生命保険に上乗せする事もできます。 解約した際や満期の際のお金はおりないので、貯蓄を別とした考えで加入すると、金額的にはかなり負担が軽くなります。
終身保険は、解約しない限り一生涯使える保険です。 定期保険と違って期間が長くなれば解約時には返戻金もあり、5年10年といった区切りの時期までに保険を適用する事故や病気がなかった場合は、返戻金のように保険会社から一時金が払われるものもあります。 これは「お祝い金」とも呼ばれていますが、終身保険は元から支払額が高い為、健康だった場合は定期預金の方が安く済んだという結果になることもあります。
終身保険は保険料の払い込みが何歳までかかるかも注意して契約すると安心です。 一生保障が続くとはいえ、定年後の生活費からも保険料を捻出できるか考えましょう。 しかし、保険料が高いといえど、若くても年老いてからでも定期預金よりも終身保険の方が、残された家族にお葬式の費用を用意してあげられます。
かつて、終身保険よりも養老保険が主力でした。 終身保険との大きな違いは、何事もなく満了した際に契約した金額が支払われる事です。 しかし、その分、払い込む保険料もとても高額になるという特徴があります。 ですから、生活費を圧迫しかねない養老保険に代わって終身保険が注目されるようになりました。健康なら最終的には満了金が支払われるので、一概に高いからといっても良い点はあります。
保険を考える時に、メインとする保険に自分で保障を厚くしたい部分に特約を付けることができます。 現在はメインに終身保険、特約で定期保険をつけるパターンが多いようです。
特約をつければ、主契約の鎧の心配な部分に盾をつけることができます。特約は選択次第で、とても強い味方になってくれる優れものなのです。介護や、がん特約など指定された病気になった時に生前給付が出るタイプもあるので、不安な部分をダイレクトにカバーします。その分、保険料も高くなります。
特約だけを残して主契約を破棄する事は出来ません。 特約は、主契約があってこそ利用できるのです。 ちなみにメインの主契約を残して特約を変えることは可能です。 結婚した時や、子供が生まれた時などは保障を厚くしたい部分も変わってきます。 そんな時は、掛け捨ての定期保険の部分を見直すだけでも、解約せずに希望に合わせることができます。
ところが特約をてんこ盛りにつけると、保障は厚くなりますが、まるで重たい鎧を付けているような状態です。 高い保険料を払っているわりに、実際は適用される保障はあまり自分には必要なかったりすることもあるのです。
最近よく耳にする三大疾病とは、がん、急性心筋梗塞、脳卒中を対象にした保険です。 厚生労働省の発表した平成19年度簡易生命表によると、男女の死因のトップは悪性新生物、心疾患、脳血管疾患だそうです。この疾病にのみ、手堅い保障を付けるのが三大疾病特約です。どれも治療が高額になりやすい為に保険が適用されると大変助かりますが、その分、保険料も少し高めです。
死亡した時だけではなく、三大疾病と診断されてから保険会社の定める規定にあてはまれば一時金として100万円単位の保険金が支給されます。もちろん三大疾病から高度障害になった場合も対象とされます。三大疾病はどれもとても大変な病気ですから、定期の掛け捨てで1日いくらと支給されるのとは別に、三大疾病特約からの支給があるという事は心強いでしょう。
注意すべきなのは保険会社の定める規定です。単に三大疾病と診断されただけでは保険会社の規定に定まらない場合もあります。60日以上の後遺症や仕事への制限など、規定は細かいので、入る前によく確認すると安心です。しかし、こういった保障の手厚い特約の注意書きは細かくてパンフレットの目立たない部分に載っていたりします。流されて何となく契約するよりは、保険の知識に長けたプロにアドバイスをもらうのも良い手段です。
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