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妊娠、出産のための保険 e-妊娠

妊娠週&出産カウントダウンの設定

保険は仕組みが分かりにくい上に、いろいろな種類があります。さらに扱っている会社までたくさんあって、いったいどの保険に入ったらいいか頭を悩ませる人が多いのではないでしょうか。

難しい話は誰かに任せてしまいたい・・・

しかし「保険」はあなたの赤ちゃんにとっても、今後は切っても切れない関係となります。女性の人生の中でターニングポイントともなる「結婚～妊娠～出産」、これを機会に保険について少しだけ勉強してみませんか？

保険とは？

保険とは、万が一の事故や病気に生じる怪我や損失に備えるものです。多数の契約者が保険金を出し合うことにより、まとまった資金を作り、そして万が一が起きたときにはその中から「保険金」として支払われることになります。

保険の必要性を実感するのは、実際に事故や病気が発生したときです。

本当なら不測の事態に備えてたくさんの貯蓄を残しておければいいのですが、事故や病気は誰にとっても「想定外」。

仮に不測の事態のための貯蓄があっても、その後の生活はどうなるでしょうか？生活費や子供の教育費、進学費用、人生には大きな出費が重なる時期が何度もやってくるのです。

「保険」とは、そんな先を見据えた出費に備えるものなのです。保険に加入することにより金銭面での支えはもちろん、精神的にも「ゆとり」という安心感が生まれてくるのです。

生活コスト、世界1は東京
2009年7月、米コンサルティング社は、2009年度世界各都市における生活コストランキングを発表しました。なんと世界中を対象として1位は東京で、2位は大阪。日本は住宅、食品、衣料などでも生活費がかかり、これでは万が一のための貯蓄が十分に出来ないことが十分にうなずけます。

1位東京（日本）
2位大阪（日本）
3位モスクワ（ロシア）
4位ジュネーブ（スイス）
5位香港（中国）
6位チューリッヒ（スイス）
7位コペンハーゲン（デンマーク）
8位ニューヨーク（アメリカ）
9位北京（中国）
10位シンガポール

保険が本当に必要か？

保険に加入するという事は、毎月の大切な生活費から、もしもの時に備えるお金を差し引くという事です。毎日の生活費用を少しでも節約したいと考える主婦にとって、一定額の保険料を継続して払っていくのは本当に大変なことです。

それでも、その分を貯金せずに保険料として払いこんでいくことが、本当に有効な使い道なのでしょうか？

まずはあなたの赤ちゃんがこれから必要となるお金について、もう1度おさらいしてみましょう。

子供1人につき1,000万円時代

子供が成人するまでに、もっともお金を費やすのは教育費です。子供が幼稚園から大学卒業までにかかる費用は「1人1,000万円」と、よく言われています。

もし子供を私立に入れるとしたらいくらになるでしょうか？大学までオール私立だと2,000万円が目安になります。オール公立だったとしても約800万円はかかる計算です。ちなみに2人兄弟の場合は単純計算で800万円が2人で1,600万円です。

学校種別にみた学習費総額（単位：円）【1人当たりの1年間にかかる教育費】

	公立	私立
幼稚園	231,920円	537,518円
小学校	304,093円	1,465,323円
中学校	459,511円	1,278,690円
高等学校	393,464円	922,716円

＊文部科学省「平成22年度　子どもの学習費調査」より

さらに日本の私費用負担（習い事など）の割合は世界的に見ても高いと考えられ、また、ほとんどの家庭が幼稚園入園時から子供に多くの教育資金の必要性を感じる熱心さを持っているのです。

子供の教育費の詳細については長くなりますので、学資保険のページを作成しています。さらに知識を付けたい方は参考になるでしょう→

もしも！のときのシミュレーション

教育費についての膨大な金額を言われても、あまりピンと来ない方が多いでしょう。そこでここでは「もしも！のときのシミュレーション」を簡単に考えてみたいと思います。

最悪中の最悪はパパが死亡してしまった場合です。一家の大黒柱を失うことは精神的な負担に加えて、何より収入が激減してしまいます。追い討ちをかけるように葬儀費用（全国平均200万円前後）なども必要になり、今後はパパと分担していた育児の負担までもが、すべてママにかかることになるのです。

ねんれい	資金総額
29歳以下	6881.3万円
30～34歳	6604.1万円
35～39歳	7304.0万円
40～44歳	7466.0万円
45～49歳	6477.8万円
50～54歳	6956.0万円
55～59歳	5918.0万円
60～64歳	5420.6万円
65～69歳	5112.3万円
70歳以上	3760.5万円
平均	5804.3万円

ママがフルタイムで働いていても、今までと同じというわけにはいきません。子供が小さいうちは参加行事もありますし、具合が悪くなれば仕事を休なければならないでしょう。そしていくら頑張っても今までの収入に追いつかないことにストレスを感じるかもしれません。

またパパが大きな病気になったり、怪我を負って働けなくなってしまった場合にはママは家事、育児、更に看病の3点セットをこなさなければなりません。パパが入院していればその費用が必要になり、通院の場合も診察代や通院費用が必要になります。

もしママが仕事をしていても、パパのため仕事を遅刻、早退、休んだりなど、就業時間が減ってしまうことが考えられます。またサポートに時間を取られることから、いつもは節約できた食費や雑費も上手くいかなくなることがあるでしょう。

では保険に加入していると何が変わるのでしょうか？

それは金銭面と精神面の両側面からサポートがあるということです。
保険は万が一、大きな怪我を負った時、大きな病気になってしまった時に、1人では解決できないピンチに手助けをしてくれます。金銭的なサポートはもちろん、困った時にその道のプロフェッショナルからアドバイスやサポートを受けることができるのです。

保険を考えるときには、万が一の不測の事態に備える「金銭面」ばかりに目がいきがちですが、決してそれだけではありません。人生設計の上で相談できる人がいるのは大変心強いことで、専門家による的確のアドバイスは、あなたの人生のよき道しるべとなってくれるでしょう。

なぜ妊娠、出産を機に？

「妊娠、出産を機に保険を見直す」とは、そんなに重要なことなのでしょうか？

独身時代、あるいは出産した子供がすでに独立していれば、「私ひとりなら何とでもなるさ！」と思う人もいるでしょう。

しかし「妊娠、出産」は慣れない育児を夫婦でスタートさせる地点、またこれからの赤ちゃんの教育費用、「1人1000万円」という大金を払い始めるスタート地点でもあるのです。

確かに順調な生活が長く続けば、保険は必要ないと思うかもしれません。しかしあなたの人生の中で、とくに「万が一」が起きて欲しくない時期が、この「妊娠、出産」時期だということなのです。

ライフシーンの変化

またとても大切なことは妊娠、出産を機に「ライフシーン」が変わるということです。ライフシーンとは人生におけるさまざまなイベントのこと（右の欄を参照）。保険の種類にはライフシーンやそのときの状況によって「ピッタリあう」ものが用意されています。

例えば「妊娠～出産後の保険」には、子供の成長をメインに考えることが何より大切になります。つまり万が一パパが働けなくなったときに「残された家族の暮らしを経済的に支える保障」であることが必要で、保障期間を「子供の独立まで」と視野に入れるとよいでしょう。

では「子供の成長をメインに考える保険」とは何でしょうか？
これには保険の種類について少しだけ勉強する必要があります。

妊娠～出産時期に、メインとなる保険

保険の種類は、「生命保険」「損害保険」「その他の保険」と大きく3つに分けられます。この中で妊娠～出産にとくに重要になってくるのが「生命保険」です。

死亡などに備える保障	生命保険（第一分野）
偶然の事故などに備える保障	損害保険（第二分野）
病気、ケガ、介護などに備える保障	第三分野の保険

これから妊娠、出産を予定している時期には、大黒柱に万が一があったときに、「残された家族の暮らしを経済的に支える保障」を優先させたいと考えるのは先述の通り。

「生命保険」には、パパの命に関わる「死亡保障」、病気や怪我をサポートする「医療保障」、そして子どもの将来の教育資金を準備する「老後・貯蓄保障」という保険があります。

これらの保険は、大黒柱のパパが働けなくなったときに、残された家族をサポートすることを目的とした保険です。つまり、これらの保障を手厚くすることが、もっとも妊娠、出産時期に合った保険と考えられているのです。

保険の種類の詳細についてはページを作成していますので、もっと詳しく知りたい方は「保険の種類」をご覧ください→

結婚したら生命保険の見直しを

独身の頃は自分の為に入る保険がほとんどですが、結婚や出産を機に、自分の為だけではなく家族の為に入る保険も考えてみませんか。また、保険金の受け取り人を再考する事も忘れずに。結婚や赤ちゃんが家族に加わる事で部屋の家具の配置を変えたり、車をファミリー向けに変えたり。同じように生活スタイルの変化に合わせて、保険も少しずつ変えることができるのです。

独身でも1億円

一生にいくら必要か、独身でも最期まで1億はかかると言われています。総務省統計局による2008年11月11日公表のの独身者の1世帯あたり1ヶ月間の平均支出は支出は男性は16万7547円、女性は16万2561円です。単純に1年で独身男性は201万564円、女性は195万732円。独身世帯でも年間これだけかかるのです。

2人以上の世帯の生活費は全国平均年間400万円以上

2009年7月3日に公表された、総務省統計局による2009年5月分の2人以上の世帯の1ヶ月の平均支出（全国平均）は34万254円。単純に1年で408万3048円もかかります。平均では歯科以外の医療費は5556円。これに、急な医療費や入院費が上乗せされるのです。

お葬式は全国平均200万円前後

(財)日本消費者協会が平成22年に行った葬儀費用のアンケートによると、葬儀費用の全国平均は約200万円。内訳は葬儀一式費用126.7万円、お寺への費用51.4万円、飲食費45.5万円。特に首都圏や地方主要都市では高額になる地域も。お葬式には生花や、送迎、食事などの準備もあります。葬儀費用の決定権の調査では、親族や周囲の意見が1位、家柄・故人および喪主の社会的地位が2位となっています。